リョウスケが米国株で億万長者を目指す

日本株で資産を最大化した私がアメリカ株で頂点を目指します。

ビットコインが100万ドルを突破!個人投資家は仮想通貨を投資対象から外すべきなのか?

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こんにちわ、リョウスケです。

 

遡ること「2017年」は投資家にとって非常に投資家・投機家にとっては思い出深い一年だったのではないでしょうか。「株式」や「仮想通貨」などが高騰し、テレビやインターネットでは資産運用に関する特集が組まれたり、沸きに沸いた一年でしたからね。

 

特に「仮想通貨」への注目度は高く、本屋に行くと「仮想通貨」の特設コーナーが設けられており、多くの人が陳列されている書籍を物色していましたし、仮想通貨で利益を出している芸能人達が「仮想通貨」の優位性や将来性を熱く語っていたり、異常な程の熱気に包まれておりました。

 

「仮想通貨を始めろー、乗り遅れるぞー!」「仮想通貨をやれば誰でも大金持ちになれるぞ!」という声が大きくなり、多くの人がその声に耳を傾け「仮想通貨」に投資を行いました。

 

その結果「仮想通貨」はさらに高騰し、歴史的高値となりました。

例えば、仮想通貨で最もメジャーな「ビットコイン」は2016年には4万円で取引されておりましたが、2017年には200万円で取引されるほど急上昇し、高騰する前からビットコインを保有していた投資家(投機家)は、億万長者になることができたわけです。

 

その様はいかにも容易に利益を出せると人々の目に映ったのか、さらに大金を注ぎ込む人が続出しました。

 

しかしその熱狂は長く続かず、2018年に入ると大手仮想通貨取引所「コインチェック」で預けられていた仮想通貨「NEM」が何者かにハッキングされ、約600億円盗難されました。この事件をきっかけに仮想通貨全体が大暴落を引き起こしてしまいます。

 

200万円を超えていた「ビットコイン」は30万円代を推移するまでに下落し、仮想通貨に投資していた人達は、大損することになったわけです。

 

仮想通貨「ビットコイン」が100万円を突破

 

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そんな「仮想通貨」は2018年の大暴落後、長らく低迷しつづけ人々の記憶から完全に消え失せておりましたが、最近再び注目が集まっています。

 

「ビットコイン」は2019年初めは30万円台を推移していましたが、4月には50万円を超え、6月末にはついに100万円台を突破するほど高騰し続けています。

 

◆ビットコインのチャート

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このような仮想通貨の高騰の背景には世界の金融情勢が変革してきていることが挙げられています。

 

例えば、現在は米中貿易戦争の最中にあり景気減速きっかけとなることが懸念されていますが、各国は金融政策で景気をコントロールしようとしており、例えば、米国のFRB(連邦準備制度理事会)のパウエル議長は金利引き下げに言及することで、株価を安定させています。

 

ただ、米国のようにこれからの将来性に期待できるような国ならこのような施策を行うことができますが、日本のような衰退が懸念されている国がほとんどなので、資金が「仮想通貨」にも流出しており、現在の仮想通貨高騰につながっているわけです。

 

米中貿易戦争が長期化することはほぼ間違いないと思うので、これからも「仮想通貨」の高騰は続くかと思います。

 

個人投資家は仮想通貨に投資すべきなのか?

 

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では個人投資家達も「仮想通貨」に投資すべきなのでしょうか。

 

「仮想通貨」はボラティリティが高く、価格の上下の理由がよく分からない金融商品であることからリスクは非常に高いですし、そもそも2017年のバブルと2018年のバブル崩壊により、リスクの高さを痛感している人も多いかと思います。

 

ここからは私見ですが、私は「仮想通貨」に資産の一部を投資することには意義があると思っています。

 

私達日本人のほとんどは、給与を「円」で貰い、「円」を使って買い物をしています。その為、多くの人は資産を「円」でのみ保有していると思うのですが、資産の配分を考えるとこれは適切ではありません。

 

もし、何らかの理由で「円」の価値が下がってしまうと、紙屑のような価値になってしまうとせっかく積み重ねてきた「資産」の価値が無くなってしまいますからね。

 

日本のような先進国の通貨が大暴落を引き起こすなんて有り得ないと考えている人も多いかもしれませんが、人類史上ありえないペースで少子高齢化が進んでいるこの国では可能性は極めて少ないですが、あり得ることだと思っています。

 

ただ「仮想通貨」のリスクについてはしっかりと捉えておくべきだと思います。

「仮想通貨」は「円」や「ドル」などの法定通貨と違って、政府や中央銀行が関与していないことや、利用者の匿名性が高くテロの資金やマネーロンダリングの手段として活用されることが懸念されています。

 

その為、各国の「規制」の対象となる可能性が高く、上値が限られてしまう可能性があります。

 

とはいえ、通貨が安定していない新興国では「仮想通貨」を取り入れる国も多く、4月にはアフガニスタンやチュニジアが仮想通貨で資金調達を行うことを表明しており、仮想通貨活用が拡大していますので、今後「仮想通貨」の価値が向上する可能性は高いです。

 

「仮想通貨」にはメリットもデメリットも大きいですが、まずは「収益を出す」ということを意識するのではなく、資産配分の最適化を行って「資産を守る」という視点で投資してみてはいかがでしょうか。

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