リョウスケが米国株で億万長者を目指す

日本株で資産を最大化した私がアメリカ株で頂点を目指します。

経済的自由を手に入れるためにやるべき事と絶対にやってはいけない事

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 こんにちは、リョウスケです。

 

最近欧米ではミレニアム世代を中心に「FIRE」という言葉が注目されております。

「FIRE」とは「Financial Independence, Retire Early」の頭文字をとっていて、訳すと「経済的自由を手に入れて早期リタイアする。」という意味になります。

 

「経済的自由」を手に入れることができれば、企業に所属して労働者として生きる必要もありませんし、自由な時間を手に入れると同時に様々な「選択肢」を得ることができるということで人々の共感を得ております。

 

日本に限らず、「仕事」って本当にしんどいですからね。上司やお客さんに無理難題を言われることも多いですし、理不尽な要求をされることも少なくありません。

 

しかもいくら仕事を頑張ったところで給料なんてほとんど上がりませんし、 「結果」に対する「見返り」なんてほとんどないので、手を抜いてほどほどに仕事をしている方がメリットが大きいなんて思ってしまうことだって多々あります・・・。

 

ましてや「管理職」になんてなってしまうと、「責任」はとてつもなく大きくなるにもかかわらず、「裁量労働制」の名のもとに残業手当も出ず、平社員の奴らよりも年収が低くなる始末・・・でも、結果はしっかりと求められて、自分の失敗でもないのに、自分より高い給料の平社員のために頭を下げに行ったりしますからね(泣)。

 

ちくしょう、めんどくせえ!

くっそー、働きたくねえ!

うわーん、逃げ出してえ!

 

・・・といった具合に考えて「FIRE」という生き方に共感している人も多いのではないでしょうか。

 

「経済的自由」を手に入れるために有効なもの・・・それは

 

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とまあそんな感じで「FIRE」・・・経済的自由を手に入れて早期リタイアを目指す生き方に共感している人が増えてきているわけですが、言葉にすると簡単ですが実際に「経済駅自由」を手に入れることは容易ではありません。

 

そもそも近年はサラリーマンの給料は上がらないどころか、増税や社会保険料の上昇によって手取りの給料は下がっている傾向にあり、本業をひたすら頑張るだけでは「経済的自由」を手に入れることは難しいです。

 

ですので、資産を形成するためには、できる限り早いうちから株式投資をはじめとした資産運用をおこなうことで効率的に資産を増やしていく必要があります。

 

ただここで大きな問題点があります。「株式投資」は絶対に利益を出せるのでしょうか?

 

答えは「NO(ノー)」です。「株式」は元本を保証していない「リスク資産」ですので、 絶対に儲かるものではありません。インフルエンサーの中には「資産を作りたければ株式投資をやれ!」と簡単におっしゃる方もいらっしゃいますが、そんなに簡単なものではありません。

 

実際、「株式」は株価の変動幅が大きく、上昇相場のうちは安心して保有していますが、暴落局面が訪れると狼狽してしまって安値で売却してしまう人がほとんどです。

 

実際のところ日本の株式相場のメジャーな指数である「日経平均株価」は1980年代後半のバブル期の株価を更新できずにいるくらいです。当時に株式をやっていた方は、30年以上経った今でも含み損を抱えているということを認識しておくべきです。

 

でも安心してください・・・株式投資に必ず儲かる方法はありませんが、儲かる確率が比較的高い「最適解」は存在しています。

 

それは米国の「S&P500指数」に投資するものです。これ投資の神様ウォーレン・バフェットも個人投資家に推奨していて100年近くの間、上がったり下がったりを繰り返しながら、最高値を更新し続けているモンスター指数です。この指数と連動したETFや投資信託に投資すれば、高い確率で資産を高めることができます。

 

ちなみに、S&P500指数の過去40年の年間平均利回りは8%ですので、今後そこまでの成長を見込めないことを踏まえて6%成長すると仮定して毎月4万円(年間48万円)ずつ積立投資するとします。

 

そうするとと、20年後には1765万円になり、普通に貯蓄すると「960万円」であることを考えるとその差は805万円となります。

 

そして、30年後には、「貯蓄」の場合、1440万円となりますが、「積立投資」の場合、3794万円となり、その差は2354万円と、さらに広がっていきます。

 

◆年間48万円ずつ「貯金」した場合と「積立投資」した場合の差異

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これが優良銘柄への「積立投資」の複利効果で、資産形成に極めて有効たる所以です。

  

リタイアするとそれ以上の資産形成は不可能

 

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今回は米国のメジャーな指数「S&P500指数」に積立投資をすることで資産を増やすことをご紹介しましたが、それ以外にも「高配当」銘柄に投資し、配当を再投資することで資産を形成するという方法もあります。

 

この「配当再投資戦略」はシーゲル教授も推奨しており、私個人としても株式投資の最適解の一つだと考えております。

 

この方法は「リタイア」を目指す方との相性も良く、配当金が貰えるようになったらリタイアし「配当金」で生活をする、ということが実現できます。

 

このように「積立投資」をすることで資産を増やすことができるわけですが、ここで一つ問題が出てきます。それは積立投資するためには定期的な収入が必要であることです。

 

言い換えると、もし「早期リタイア」してしまうと当然「給料」が貰えなくなるので、積立投資が難しくなるわけです。

例えば「配当金」のような「不労所得」があったとしても日々の生活で食い潰すことになり、「積立投資」を放棄することになってしまうことになるので、これ以上の資産形成ができなくなってしまいます。

 

しかも、運用している株式資産を取り崩してしまうと、貰える配当金が減ってしまう可能性もあるので、不況や投資企業の方針転換があったとしても、柔軟な運用が行えなくなります。

 

今後、日本の将来が不安視される中で、「これ以上資産が増えない。」ということは、大きなリスクとなり得ます。

 

「リタイア」を目指す場合、給料による積立投資や、配当再投資は非常に有効なものですが、いざ離職した後に、日々のお金に困るような悲惨生活にならないように、自身の年齢と資産額と日々の出費額を計算し、しっかりと計画を立てた上で、実行する必要があります。

 

「楽したい。」というのは生産性を上げる理由付けになりますし、「会社を辞めたい。」というのは資産を高める理由付けになります。ただ、実際に会社を辞めてしまうと、リスクが膨大に増えてしまうことを忘れてはいけません。

 

特に近い将来景気減速の懸念が広がる中、「不況」を乗り越えるための有効な方法会社に所属してきちんと給料をもらう事なのは間違えありませんので、「早期リタイア」は慎重に行うべきだと思いますよ。安心安全な生活をしたいのであれば「早期リタイア」なんてしない方が良いです。

 

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