こんにちわ、リョウスケです。
昨年の2019年の株式市場は非常に好調な相場となり、日本の主要インデックスである「日経平均株価」が22.0%、米国の主要インデックスである「S&P500指数」が28.7%上昇し、世界的に株価が上昇下一年となりました。
その前年の2018年は米中貿易戦争悪化の懸念が高まり、日経平均株価が-14.0%、S&P500指数が-7.0%下がっておりましたので、個人的には約10年間続いた上昇相場がついに終了するかと思っていたのですが、その思惑は外れ株式投資を行っていた人は大きな利益を得た人も多いかと思います。
やはり、素人個人投資家の予想なんてなかなか当たりませんね。
私は2017年の株高によって、米国市場も高値圏に到達したと考え、既に運用している資金はそのまま活用しているものの、新規で追加運用はしておりません。ですので、銀行に普通預金をしているキャッシュは5千万円を超え、とてつもない機会損失を計上しています。
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このように私は資産のほとんどを株式投資で運用せず、無駄に(?)銀行貯金をしていて、機会損失を計上してしまったわけですが、素人でも簡単に市場が高値圏にあるのか、それともまだ上昇の余地が有るのか判別する方法はないのでしょうか?
絶対的な株価の値というのは、分かりませんが、国レベルの市場が過熱しているか、そうでないかは判別する指標はいくつか存在していて、その中で最も有名なのが「バフェット指標」です。
「バフェット」というと、株式投資家のほとんどがある一人の著名投資家を思い浮かべると思いますが、まさにそのバフェットが考案した指標です。
この「バフェット指標」というのは、国のGDPと上場株式の時価総額を比較して、割安か割高かを判別するものです。
つまり、
調べたい国(今回は米国)のGDP <上場株式の時価総額の合計の場合は「割安」。
調べたい国(今回は米国)のGDP < 上場株式の時価総額の合計の場合は「割高」ということになります。
バフェットが、この指標を考え出したのは、国の経済成長と企業の経済成長が、比例することからなんでしょうね。理論的にも納得できるものです。
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それでは、現在のGDPと時価総額の推移を見てみたいと思います。
◆米国のGDPと時価総額の推移
上記グラフでは、青色の線が米国の時価総額の値で、緑色の線が米国のGDPとなります。右端が現在に当たるわけですが、大きく乖離していて、米国の時価総額の方が高くなっているということが分かります。
つまり、「バフェット指標」によると、現在の株価は「割高になっている」と判断することができます。
過去のデータを見てみると、2000年前後に勃興した「ドットコムバブル」の際の時価総額は、GDPを上回り、割高になっておりましたが、その後株価が暴落し、GDPの値を下回り割安となりました。
そして、再び上昇を始めましたが、2008年に「リーマンショック」が起こり、再度時価総額がGDPを下回り、割安圏に突入しています。
続いて、「GDP」に対する「時価総額」の比率を見てみたいと思います。
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これは100%以下で「割安」、100%を超えると「割高」と判断することができる指標です。
◆GDPと時価総額の比率
リーマンショック後の暴落で、底値をつけた2009年5月は57%まで下がっており、非常に割安になっていたことが分かります。
この底値を付けた後、株式市場は急速に回復し、2013年には割安感がなくなり、現在は「156.1%」となり、「バフェット指標」としては非常に割高となっております。
「バフェット指標」はあくまで参考程度の数値でしかありませんが、長期で見ると、指標に近い値動きをすることが多いです。
ですので、現在の株価が割高である可能性が高いので、いったん適正な価格に戻るまで新規での投資を控えるのも、一つの判断となるかと思います。
現在の米国企業の業績は、たしかに好調ですが、「暴落」はある日突然、(個人投資家レベルでは)なんの前触れもなく起こり、下落局面に突入してしまうことを忘れてはいけません。
株式投資の格言として「頭と尻尾はくれてやれ」というものがあります。
自分の資産を高めることも大事ですが、自分の資産を守るということも意識したほうが良いかと思います。
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